【悲報】フィットネスクラブ（スポーツジム）の苦境。コロナ禍で倒産・廃業が、2020年度は過去10年で最多に！

フィットネスクラブ（スポーツジム）の倒産や廃業、2020年度は過去10年で最多に

フィットネスクラブの苦戦が続いている。帝国データバンクの調査では、昨年度（2020年4月～21年3月）に発生したフィットネス（スポーツジム）事業者の倒産や廃業が累計26件に上った。19年度の23件を上回って過去10年で最多となり、過去20年間ではリーマン・ショック直後で需要が大きく後退した2008年度の29件に迫る。

フィットネスクラブ業界では、設備が充実した大型店舗の出店から、提供プログラムの特化などで省スペース・割安な小型店舗を駅前・駅ナカやロードサイドに出店するなどして店舗網を拡大。24時間営業化による利便性の向上、光や映像などを多用したエフェクトスタジオなどサービスの質的向上や差別化にも注力し、顧客層の開拓を進めていた。こうした各社の営業施策に加え、2019年のラグビーワールドカップ、2020年に開催予定だった東京オリ・パラなど大型スポーツイベントの開催効果で、スポーツ機運の高まりが追い風となり、従来のメイン利用者だったシニア層に加えて、会社帰りのビジネスパーソンといった新規顧客層を獲得、各社の業容は総じて拡大傾向にあった。

しかし、新型コロナウイルスの感染拡大により経営環境が一変している。業容拡大に伴い、顧客獲得競争が次第に激化していたなか、自治体からの要請で余儀なくされた度重なる営業時間短縮や休業、会費免除や休退会者の増加といった問題に直面した。また、スポーツ施設が感染リスクの高い施設として捉えられたことから新規会員の獲得も伸び悩み、各社とも平時の営業状態へ回復するメドが立たない状況が続いている。

そのため、大手事業者でも大幅な赤字を計上するなど非常に厳しい業況を余儀なくされ、特に経営体力に乏しい中小フィットネスクラブが耐えきれず経営破綻や事業継続を断念するケースが増えているほか、大手でも不採算店舗の整理といった動きが目立っている。

帝国データバンクが保有する企業データベースを基にフィットネス事業者の業績を調査した結果、通期予想を含めて2020年度業績が判明した約500社のうち、7割超で前年度から売上減少となることが分かった。このうち、減収となった企業の売り上げ減少幅は平均で20％を超えており、前年度から半減以上となった企業もある。また、減収企業のうち利益動向が判明した企業約130社をみると、約6割が最終損益で赤字、2割では減益となり、損益面でも影響を受けた企業が8割超に上るなど、コロナ禍の影響が直撃した2020年度の収益状況は厳しさが改めて浮き彫りとなっている。

6/11(金) 15:10
https://news.yahoo.co.jp/articles/6cd7d241fa1b63b96c6c0d2496802c4e51deb705