東京五輪に関する陸上トップ選手約4000人への衝撃アンケート結果…「78％は中止を望んでいる」

プロ陸上競技選手を支援するアスレチックス・アソシエーションが約4000人の選手に新型コロナウイルスの感染拡大の影響で延期が検討されている東京五輪の開催問題について、緊急アンケートを行い、78％の選手が延期を望み、同じく78％の選手が大会自体の中止を望んでいるという襲撃の結果が出ていたことが明らかになった。英国のインディペンデント紙が、「東京五輪2020年のアスリートたちが、五輪中止を圧倒的に賛成」と報じたもの。

　同紙によると、約4000人は、東京五輪に出場予定の陸上選手の3分の1以上にあたる人数で、「4年近くの準備と練習が無駄になっても五輪は中止になった方がいいか？」との質問に78％の選手がイエスと答えたという。これは「延期を求めるか？」の質問にイエスと答えた78％と同じ数字。
　また87％の選手が「新型コロナウイルスの感染拡大によって準備への悪影響を受けている」と答えた。

　三段跳びのロンドン、リオ五輪2大会連続の金メダリストでアスレチック・アソシエーション会長であるクリスチャン・テイラー氏、リオ五輪の3000メートル障害の銅メダリスト、エマ・コバーン副会長の2人は連名で、「新型コロナウイルスへの対策として発令された公衆衛生の勧告によってアスリートはトレーニング計画に大きな影響を受けて希望をくじかれていた。今回、そのアスリートたちの疑念を取り除くため、すぐにでもIOC（国際オリンピック委員会）が（延期の）最終決定を下すようにプレッシャーをかける数字が明かされた。これらは、前例のないもの。世界が致命的な（新型コロナの）パンデミックによって支配されている今、アスリートは（IOCが）自分たちの声に耳を傾けてくれることを望んでいる」という声明文を出した。

　次々とアスリートから訴えの声が起きる中、IOCは、22日になって、ようやく延期を含めた検討に入り、その決断を下す期限を4週間以内という声明を出した。安倍首相、東京五輪の組織委員会の森会長も、「延期の判断も行わざるを得ない」と、IOCの方針変更に追随、延期の検討に入ることを認めた。

最終決定まで4週間の猶予を決めたIOCへの不満
　同紙は、これらのアンケート結果と、IOCと日本の動きを鑑みてこんな見解を示した。
「日本政府や日本の五輪組織委員会は五輪延期を考慮していることを23日に初めて公に認めたが、ここまでIOCは、その日本の関係者の力強い支持を受けてきた。だが、多くのアスリートたちや、パラリンピック選手たちは、IOCが延期かどうかを決める最終決定の期限を4週間以内とした最新情報に納得がいかなかった。五輪に関しては予定通りに開催されない可能性がますます高まってきた」

　しかも、IOCのトーマス・バッハ会長は、大会の中止に関しては「何の問題解決にも誰の助けにもならない」と完全否定していたが、アスリートの一部は中止さえ望んでいるという衝撃のアンケート結果が提示された。

　安倍首相は24日夜にバッハ会長と緊急テレビ電話会談を行い、今後の対応を協議する予定。IOCは、最終決定までに4週間の猶予を設定したが、この会談でハッキリとした方向性が示される公算が高くなっている。

3/24(火) 13:28配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200324-00010002-wordleafs-spo
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